5つの力で、ニーズに対応

BUSINESS CONTENTS

5つの事業

MTT Japanは、人材紹介、農業人材の派遣、特定技能人材サポート事業、在留資格取得支援事業、アドバイザリー事業まで
5つの事業で、幅広いニーズにお応えします。

事業内容

1有料職業紹介事業

特定技能人材紹介

日本の将来の労働力不足を見込み2019年度から始まった「特定技能制度」は、現在14の業種で行われており、日本語能力の資格と技術試験に合格すれば最長5年間日本で働ける制度を利用した外国人材を企業様に紹介します。

9
業種

MTT Japanでは、9の業種で特定技能人材をご紹介します

❶介護職
❷農業
❸ビル・クリーニング業
❹外食業
❺宿泊業
❻飲食料品製造業
❼素形材産業
❽産業機械製造業
❾電気・電子・情報関連産業

また、3年間日本で農業に携わったフィリピン在住の元農業実習生を特定技能制度を利用し年間で雇用することもできます。

技術・人文知識・国際業務人材紹介

将来の幹部候補生ご紹介、企業の採用戦略をサポートします。

詳しくはこちら

2人材派遣事業

農業の就業人口は2019年で約168万人。この10年でおよそ100万人も少なくなっており農業の担い手の高齢化も進み農家の人手不足は深刻になっています。
MTT Japanでは、フィリピン在住の「元農業技能実習生」を弊社で雇用し、農家様の繁忙期に合わせて半年間の派遣で農家を支援します。
詳しくはこちら

3特定技能人材サポート事業

出国在留管理庁(入管)長官に登録を許された「登録支援機関」として、企業の採用する特定技能人材の受入、就労、定着をサポートいたします。

詳しくはこちら

4在留資格取得支援事業

国内にいる留学生の卒業後の企業マッチングから、海外在住の日本への渡航条件を満たす外国人材への就労企業斡旋に伴う「就労ビザ」(技術・人文知識・国際業務)、「経営管理ビザ」、「特定技能ビザ」などの認定、変更、更新を行います。

詳しくはこちら

連携する行政書士
渡瀬Home行政書士事務所

5アドバイザリー事業

1977年に長野県上田市で日本最大級の日本語学校を擁する総合教育グループに育て経営する当社代表はじめ、新規事業を立上げて成功させたビジネス経験豊富なMTT Japanは主に日本国内において起業を希望する外国人材を「事業メンター」「経営・管理ビザ取得」など起業全般を支援します。
また、日本国内、海外の学校経営に関するアドバイザリー業務、M&A仲介につきましてもご相談ください。

詳しくはこちら